おしらせ

弊社と慶應医学部発ベンチャーの株式会社ALAN（神奈川県横浜市、代表取締役 近藤崇弘、以下ALAN）は、パーキンソン病患者向け運動機能評価システムの共同開発を開始しました。

パーキンソン病では全身の運動障害が進行するため、定期的な運動機能評価によりその進行度合いをフォローすることが重要です。弊社が運営する住宅型有料老人ホーム『PDハウス』では、パーキンソン病患者に病状に即した適切なケアを提供するために、一般的なパーキンソン病運動機能評価法（UPDRS）を用いて、専門のスタッフが定期的な症状評価を行っています。しかし、UPDRSは専門医が診察時に実施するために開発されたツールであり、評価に時間がかかり、煩雑である点が、患者ならびにスタッフにとっての大きな負担となっていました。そこで、これらの問題点を克服し、適切なケアの提供ならびにサービス向上に繋がる精細な病状評価を実現するために、弊社とALANは人工知能（AI）/深層学習を使用した運動機能評価システムの共同開発を開始しました。現在は一部の『PDハウス』で既にデータ取得と解析を開始しており、今後は2024年度の正規版の完成に向けて、引き続き共同開発を進めて参ります。

今回開発する運動機能評価システムの特徴は、USBカメラなどの複数センサーの前で、事前に決められた運動課題を実施することで、パーキンソン病の運動症状が簡便かつ短時間に評価できます。
撮影された動画は、パーキンソン病に特化して開発されたAIアルゴリズムによって解析され、評価結果が自動で出力されます。また、施設入居者様の満足度をより向上するために、運動機能に限らず、『PDハウス』で記録されている種々の診療・介護データも併せて一括管理する機能も追加する予定です。

メディア掲載先URL
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000100797.html